Tag: 原価計算 財務・会計

情報†

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概要†

  1. 原価の定義
    • 財貨の生産、販売に関して消費された経済価値
  2. 製造原価
    • 「直接／間接」x「材料費／労務費／経費」の組合せである計6要素の合計
  3. 総原価
    • = 製造原価 + 販管費
    • = 販売費及び一般管理費＋ 素価＋ 製造間接費
    • 製造原価と販売費及び一般管理費を加えた広い意味での原価
  4. 素価
    • = 直接材料費 + 直接労務費
  5. 費目
    1. 材料費
    2. 労務費
    3. 経費
  6. 製造直接費
    • 特定の製品製造に関わる為、単独で計算する
    • 例：直接材料費、直接労務費、直接経費
  7. 製造間接費
    • 特定の製品製造に関わらない為、まとめて計算する（工場の減価償却費等）
    • 例：間接材料費、間接労務費、間接経費
    • コメント：直接労務費、直接経費等と並んでいると同じレベルの概念と思ってしまうが、実は間接xx費をまとめたものなのでレベルが異なる
  8. 原価要素
    • 「直接／間接」x 「材料費／労務費／経費」（計6パターン）
  9. 機会原価
    • 資源を他の用途に利用したら得られるであろうと予測される利益
  10. 限界原価
    • 生産量に比例して発生する外部からの購入費用
  11. 埋没原価
    • 一度投資してしまうと回収することができない原価のこと
  12. 裁量可能原価
    • 企業がコントロールすることができる原価のこと
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製造原価報告書†

  1. 当期総製造費用
    • = 材料費 + 労務費 + 経費
  2. 材料費
    • = 期首材料棚卸高 + 当期材料仕入高 - 期末材料棚卸高
  3. 労務費
    • = 当期支払高 + 期末未払高 - 期首未払高
      • 考え方：「当期支払高」には色々含まれている為、純粋に今期分のみを求めるのが目的。まずは期首の未払分から前期の費用を控除し、期末時点で未払いになっている費用は当期の労務費として計上する（相互関係は図で示すと分かりやすい）
  4. 当期製品製造原価
    • = 当期製品製造原価 + 期末仕掛品たな卸高 - 期首仕掛品たな卸高
    • 定義：当期に完成した製品の原価合計
    • 注：「当期製品製造原価」と「当期総製造費用」は異なる
  5. 売上原価
    • 定義：当期に引き渡した製品の原価合計
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計算方法†

  1. 個別原価計算
    • 個別の製品ごとに原価計算をする方法
    • 間接材料費、間接労務費、間接経費を「製造間接費」（上記）としてまとめて計算する
    1. 製造直接費
      • 賦課：製品に負担させる
    2. 製造間接費
      • 配賦：配賦基準に従って割り振る
    3. 期末仕掛品
      • 除去
  2. 総合原価計算
    1. 直接材料費
      • 工程始点で発生する
    2. 加工費
      • 直接材料費以外の原価要素
      • ＝ 直接労務費 ＋ 直接経費 ＋ 製造間接費
      • ＝ 直接労務費 ＋ 直接経費 ＋（間接材料費 + 間接労務費 + 間接経費）
      • 「製造間接費」（上記）は、進捗度に応じて発生する
      • 完成品の加工費 = 加工費 x 完成品数 / 当月投入数（換算量）
      • 当期投入 ＝ 当期完成品 ＋ 期末仕掛品換算量 － 期初仕掛品換算量
  3. 期末仕掛品原価
    1. 先入先出法
    2. 後入先出法
    3. 平均法
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標準原価計算†

  1. 実際原価
    • 実際消費量を使って計算する
    • 予定価格を使っても実際消費量を使っていれば実際原価
  2. 原価標準
    • 製品1単位の標準的な原価
  3. 標準原価
    • 目標となる原価
  4. 標準原価計算
    • 予め製品の製造での標準的な原価を設定しておく
  5. 原価差異分析
    • 標準原価と、実際に発生した原価を比較して原価差異を計算し、原価差異分析することで限界の改善に活かす
  6. 非原価項目
    • 原価に含めない項目
    1. 経営目的に関連しない価値の減少
      • 支払利息などの財務費用、投資用の資産や未稼動・休止中の固定資産、有価証券の評価損・売却損、寄付金等
    2. 異常な状態を原因とする価値の減少
      • 異常な仕損・減損・棚卸減耗、火災・震災・風水害・盗難等による損失、臨時多額の退職手当、固定資産の売却損・除却損、異常な貸倒損失等
    3. 税法上特に認められている損金算入項目
      • 価格変動準備金繰入額や、租税特別措置法による償却額のうち通常の償却範囲額を超える額等
    4. その他の利益剰余金に課する項目
      • 法人税・所得税・都道府県民税・市町村民税や、配当金、役員賞与金、任意積立金繰入額、建設利息償却等
  7. 標準原価差異
  8. 有利差異
    • 利益になる
  9. 不利差異
    • 不利益になる
  10. 差異分析
    1. 直接材料費差異 （標準が内側、実際が外側）
      • = 「材料数量差異」+「材料価格差異」
      1. 横軸：数量（消費量）
      2. 縦軸：価格（単価等）
    2. 直接労務費差異（標準が内側、実際が外側）
      • = 「作業時間差異」+「賃率差異」
      1. 横軸：時間（作業時間）
      2. 縦軸：賃率
  11. 作業時間差異
    • 1単位あたりに要した作業時間が、予定と異なった時に発生する「原価差異」
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直接原価計算†

  1. 全部原価
    • 変動費と固定費を区別せずに、全てを原価とする
    • 財務諸表の表示で認められている
  2. 部分原価
    • 一部の原価のみ
  3. 直接原価計算
    • 変動費と固定費に分けて計算する
    1. 変動製造マージン
      • = 売上高 - 変動売上原価
    2. 変動売上原価
      • 製造原価から変動費だけを集計したもの
    3. 限界利益
      • = 変動製造マージン - 変動販売費
      • = 売上高 - 変動費（= 変動製造費 + 変動販管費）
    4. 変動販売費
      • 販売費のうち変動費だけを集計したもの
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その他†

  1. 予算差異
    • 製造間接費の実際発生額と製造間接費予算との差異
  2. 操業度差異
    • 実際作業時間が基準操業度に達しない時に発生
  3. 能率差異
    • 不能率が発生した等で製造間接費に無駄が生じた場合に発生
  4. 活動基準原価計算
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目次†

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関連†

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用語集†

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