経済指標と財市場の分析 の履歴(No.4)

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  • 1 (2021-08-25 (水) 14:02:43)
  • 2 (2021-08-25 (水) 14:05:03)
  • 3 (2021-09-09 (木) 21:31:23)
  • 4 (2021-09-12 (日) 11:59:35)
  • 5 (2021-09-12 (日) 17:29:28)
  • 6 (2021-09-15 (水) 11:57:05)
  • 7 (2021-09-16 (木) 10:45:33)
  • 8 (2021-09-16 (木) 11:22:26)
  • 9 (2021-09-17 (金) 10:52:52)
  • 10 (2021-09-17 (金) 15:26:25)
  • 11 (2021-09-17 (金) 16:53:42)
  • 12 (2021-09-19 (日) 22:31:50)
  • 13 (2021-09-26 (日) 17:34:27)
  • 14 (2021-09-27 (月) 20:09:29)
  • 15 (2021-09-28 (火) 14:26:08)
  • 16 (2021-09-28 (火) 21:44:23)
  • 17 (2021-09-29 (水) 20:28:44)
  • 18 (2021-10-04 (月) 21:32:02)
  • 19 (2021-10-05 (火) 21:40:30)
  • 20 (2021-10-06 (水) 21:10:46)
  • 21 (2021-10-07 (木) 09:17:28)
  • 22 (2021-10-10 (日) 11:34:18)
  • 23 (2021-10-17 (日) 17:43:44)
  • 24 (2021-10-18 (月) 20:36:41)
  • 25 (2021-10-23 (土) 20:58:05)
  • 26 (2021-10-25 (月) 21:00:02)
  • 27 (2021-10-31 (日) 10:37:47)
  • 28 (2021-11-02 (火) 14:48:30)
  • 29 (2021-11-04 (木) 21:21:41)
  • 30 (2021-11-21 (日) 19:39:03)
  • 31 (2021-11-21 (日) 22:19:18)
  • 32 (2022-01-24 (月) 21:28:41)
  • 33 (2022-01-25 (火) 11:50:58)
  • 34 (2022-01-25 (火) 21:43:28)
  • 35 (2022-01-26 (水) 08:30:49)
  • 36 (2022-01-27 (木) 14:16:50)
  • 37 (2022-01-28 (金) 15:48:39)
  • 38 (2022-01-31 (月) 13:34:27)
  • 39 (2022-01-31 (月) 15:53:54)
  • 40 (2022-02-01 (火) 17:16:29)
  • 41 (2022-02-02 (水) 18:38:45)
  • 42 (2022-02-08 (火) 17:34:13)
  • 43 (2023-02-28 (火) 21:08:33)
  • 44 (2023-05-25 (木) 20:32:02)
  • 45 (2023-06-05 (月) 21:10:27)
  • 46 (2023-06-22 (木) 21:39:48)
  • 47 (2023-07-30 (日) 17:27:26)
  • 48 (2023-08-04 (金) 20:43:38)
  • 49 (2023-08-18 (金) 09:17:16)

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Tag: 経済学・経済政策 経済指標と財市場の分析

• A 経済学・経済政策

情報†

GDP（国内総生産）†

1. 定義
   • 一定期間に国全体で生み出された付加価値の総額（フロー）
2. 付加価値額
   • = 生産額 - 中間投入額
   • 人件費や税金も含む（集計後に分配を計算する為）
3. 集計範囲
   • 国内のみが対象（日本国内で行われた外国企業の経済活動を含む）
4. 対象外
   • 例：キャピタルゲイン、中古品の売買、家事労働
5. 帰属計算
   • 市場取引しないものを計上
   • 例：政府サービス、農家の自家消費、持ち家の家賃

GNP （国民総生産）†

• Gross National Product

1. 定義
   • 一定期間に国民が生み出した付加価値の総額（日本国内で行われた外国企業の経済活動は含まない）
2. 付加価値額
   • = GDP + 海外からの要素所得受取額 - 海外への要素所得支払額
3. 要素所得
   • 労働者や資産などの生産要素が生み出す所得
4. GNI (Gross National Income)
   • 国民総所得
   • 国民経済計算 (SNA: System of National Account) の改訂でGNPが廃止された為、利用開始

グロス†

1. 固定資本減耗
   • 国民経済計算での呼び名（会計での減価償却に相当）
2. ネット（純）
   • 固定資本減耗を控除したもの
3. NDP (Net Domestic Product)
   • 国民純生産 = GDP - 固定資本減耗
   • 本来の付加価値に近い額
   • ただし、減価償却を行うには手間がかかる為、GDPの方が良く使われる

三面等価の原則†

1. 生産面
   • 付加価値総額
2. 分配面
   1. 家計
      • = 雇用者報酬
   2. 企業
      • = 営業余剰・混合所得 + 固定資本減耗
   3. 政府
      • = 間接税 - 補助金
3. 支出面
   1. 家計（消費）
      • = 民間消費支出
   2. 企業（投資）
      • = 固定資本形成（設備投資） + 在庫品増加
   3. 政府
      • = 政府支出（公共事業）
   4. 輸出入
      • = 輸出 - 輸入
4. 国内総支出
   • GDE : Gross Domestic Expenditure

物価指数†

1. 名目値
   • 時価（物価 x 量）
2. 実質値
   • 物価の影響を除く（量のみ）
3. GDPデフレータ
   • 物価水準の指数
   • = 名目GDP / 実質GDP
   • プラスの場合：インフレを示す
   • マイナスの場合：デフレを示す
   • パーシェ方式
4. CPI
   • 消費者物価指数
   • ラスパイレス方式
5. CGPI
   • 企業物価指数
   • ラスパイレス方式
6. パーシェ方式
   • 今年（比較時点）の生産量を基準に金額を比較
   • 今の消費パターンを実現するための支払額を、以前と比較
7. ラスパイレス方式
   • 昨年（基準時点）の生産量を基準に金額を比較
   • 以前の消費パターンを実現するための支払額を、今と比較

景気動向指数†

1. 複数の指標を組み合わせて総合的に景気の状況を判断するための指標
2. 基礎指標
   1. 先行系列（景気に先行）
      • 例：最終需要在庫率指標、新規求人率、東証株価指数
   2. 一致系列（景気に合わせて変動、計9つ）
      • 例：生産指数、商業販売額、有効求人倍率
   3. 運行系列（景気に遅行）
      • 例：家計消費支出、完全失業率
3. DI（ディフュージョンインデックス）
   • 景気の方向性を示す（景気が上向き？下向き？）
   • 基礎指標ごとに3ヶ月前の数値と比較
   • 改善：1、変化なし：0.5、悪化：0
4. CI（コンポジションインデックス）
   • 景気の変化量を示す（どの位変動した？）
   • 基準年の指標を100とした場合の相対値
   • 一致系列のCIが100より大きいなら拡張局面、100より小さいなら後退局面

雇用†

1. 有効求人倍率
   • = 有効求人数 / 有効求職者数
   • 前月以前の数値を含む（前月以前 + 当月新規）
2. 新規求人倍率
   • = 新規求人数 / 新規求職者数
   • 当月の数値のみ
3. 完全失業率
   • = 完全失業者数 / 労働力人口
     • 完全失業者数 = 就業可能・求職中
     • 労働力人口 = 就業者 + 完全失業者

ケインズ型消費関数†

1. 有効需要の原理（ケインズ）
   • GDPは需要面で決まるという考え方
2. 総需要
   • 支出面から見たGDP
3. 総供給
   • 生産面から見たGDP
4. 国民所得（所得）
   • 分配面から見たGDP
5. 定義
   1. C = cY + c0
      • Y：国民所得
      • c0：独立消費（最低限必要な消費）
      • c：限界消費性向（所得が1単位増えた時に増加する消費）
   2. C = cY - cT + c0
      • Y - T：可処分所得
      • T：税金（グラフは下方向にcTシフト）
6. 平均消費性向
   • 所得のうち、消費に回した割合
   • 消費関数グラフ上の任意の点と原点を結んだ直線の傾き
   • ケインズ型消費関数では、所得が増えると小さくなる

貯蓄関数†

1. 定義
   • = 所得Y - 消費C
     • S = (1 -c) Y - c0
     • 1 - c：限界消費性向（貯蓄関数の傾き）
   • 所得のうち貯蓄した割合
2. 平均貯蓄性向
   • 所得のうち、貯蓄に回した割合
   • 貯蓄関数グラフ上の任意の点と原点を結んだ直線の傾き

近郊国民所得†

1. 総需要D
   • = 消費C + 投資I + 政府G + 純輸出X
   • = cY + C0 + I + G + X
   • = cY + A
     • ( A = C0 + I + G + X )
2. 総供給
3. 財市場の均衡

目次†

• A 経済学・経済政策
• A-1 消費者行動と需要曲線
• A-2 企業行動と供給曲線
• A-3 市場均衡
• A-4 不完全競争と市場の失敗
• A-5 経済指標と財市場の分析
• A-6 貨幣市場とIS-LM分析
• A-7 労働市場と主要理論

関連†

• 不完全競争と市場の失敗
• 企業行動と供給曲線
• 労働市場と主要理論
• 市場均衡
• 消費者行動と需要曲線
• 用語集
• 経済学・経済政策
• 貨幣市場とIS-LM分析
• 金融/用語集

用語集†