労働市場と主要理論の履歴(No.5) - PukiWiki

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用語集

Tag: 経済学・経済政策労働市場と主要理論

A 経済学・経済政策

情報†

インフレーション†

インフレーション
- 物価が持続的に上昇すること
- 貨幣価値の下落を意味する
ディマンドプル・インフレーション（需要インフレーション）
- 景気の過熱が原因となり、総需要が総供給を超えることによって生じるインフレのこと
- 発生原因は需要サイド
- 総需要曲線が右にシフトすることで発生する
コストプッシュ・インフレーション（コスト・インフレーション）
- 賃金や原材料費などの高騰が原因となり、生産費用（賃金、原材料、燃料費など）が上昇することによって生じるインフレのこと
- 発生原因は供給サイド

デフレーション†

実質利子率の上昇
- フィッシャー方程式
  - 実質利子率 = 名目利子率 - インフレ率
貨幣の実質価値の上昇
- 資産価値の低下
債務者から債権者への所得再分配
- 実質利子率の上昇により債権の価値が高まる
デフレ・スパイラル
- 消費者は消費を控えて貨幣を保有する
実質賃金の上昇
- 「実質賃金 = 名目賃金 / 物価」より算出される為

需給ギャップ†

需給ギャップ
- = 実際のGDP - 潜在GDP
- = （実際のGDP - 潜在GDP）/ 潜在GDP
潜在GDP
- 一国の生産要素をフル活用した場合に実現する生産量（潜在供給能力）
インフレギャップ
- 実際のGDP（総需要） > 潜在GDP（潜在総供給力）
デフレギャップ
- 実際のGDP（総需要） < 潜在GDP（潜在総供給力）
リフレーション
- デフレーションは抜けたが、まだインフレーションにはなっていない状態
リフレーション政策
- リフレーションを目指して実施する政策（金融緩和による需要拡大）
ディスリフレーション
- インフレーションは抜けたが、まだデフレーションにはなっていない状態
ディスリフレーション政策
- ディスリフレーションを目指して実施する政策（通貨の供給を抑えて物価の安定を図る）
オークンの法則
- 失業率と実質GDP成長率における負の相関を示したもの（実質GDPが成長すると、失業率が低下する）

労働市場†

労働需要
- 実質賃金の減少関数
- 実質賃金が上がる → 労働需要は減少する（高い賃金なら要らない）
労働需要曲線
- 縦軸：実質賃金、横軸：労働量、形状、右下がり
古典派の第一公準
- 企業は、労働の限界生産力が実質賃金率に等しくなるように労働を需要する
- ケインズ経済学では認める
労働供給
- 実質賃金の増加関数
- 実質賃金が上がる → 労働供給は増加する（高い賃金なら働きたい）
労働供給曲線
- 縦軸：実質賃金、横軸：労働量、形状：右上がり
古典派の第二公準
- 労働者は、労働の限界不効用が実質賃金率に等しくなるよう労働力を供給する
- ケインズ経済学では認めない（完全雇用が達成されるまでは名目賃金率の関数）
効率賃金仮説
- 効率を重視して賃金は決められるという考え方
- 均衡賃金よりも企業が実際に支払う賃金は高い
- メリット
  1. 離職率が減る
  2. 労働者の質が高くなる
  3. 労働者の労働意欲が高まる

総供給曲線†

総供給曲線（AS曲線：Aggregate Supply Curve）
- ある物価水準が与えられた時に、雇用と生産の量を示す
1. 古典派
  - 物価水準に依存せず、完全雇用の際の国民所得で垂直な直線
2. ケインズ経済学
  - 物価が低いときは右上がり、完全雇用を達成した後は横軸に対して垂直な直線
古典派
- 総供給曲線が横軸に対して垂直な為、均衡国民所得は総供給曲線の水準で決定される
- → 国民所得は、総需要には全く依存せず、総供給によって決まる
- → 供給によって需要が生み出される（セイの法則）

総需要曲線†

総需要曲線（AD曲線：Aggregate Demand Curve）
- 財市場と貨幣市場を同時に均衡させる国民所得と物価水準の組み合わせを表す曲線
- 縦軸：物価水準、横軸：国民所得、形状：右下がり（物価が下がればたくさん買う）
- 均衡国民所得は、物価の減少関数
  - 物価が上昇する → 均衡国民所得が減少する
- 導出：IS-LM分析におけるLM曲線のシフト

総需要・総供給分析†

総需要・総供給分析（AD-AS分析）
- 総需要曲線と総供給曲線の交点で、均衡国民所得と均衡物価水準が決まる

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関連†

用語集 †