Tag: 経済学・経済政策 企業行動と供給曲線
- 可変費用
- 固定費用
- 費用関数(費用曲線)
- 総費用
限界費用†
- 定義
- 生産量を1単位追加する時の増加費用(可変費用のみ関係する)
- = 費用曲線の接線の傾き
- 限界費用曲線
- MC: Marginal Cost
- 下に凸型の曲線
- 総費用曲線がS字型で表される場合、平均可変費用曲線の最低点を通る
- 総費用曲線がS字型で表される場合、平均費用曲線の最低点を通る
- 限界費用の逓減
- 限界費用の逓増
平均費用†
- 定義
- 生産物1単位辺りの費用(固定費と可変費用の両方に関係する)
- = 総費用 / 生産量
- 原点と総費用曲線上の点を結ぶ直線の傾き
- 平均費用曲線
- 平均費用の逓減
- 平均費用の逓増
平均可変費用†
- 定義
- 生産量1単位の可変費用(固定費用とは無関係)
- = 可変費用 / 生産量
- 平均費用よりも小さい(固定費が含まれていない為)
- 平均可変費用曲線
- AVC: Average Variable Cost
- 下に凸型の曲線
完全競争市場†
- 定義
- 市場に多数の企業が参加しており、特定の企業が供給量を増加させても市場価格が変化しない市場
- プライステイカー(価格受容者)
- 企業に市場を支配する力がなく、市場で決まった価格を受け入れるしか無い企業(全ての企業が同価格)
利潤最大化†
- 利潤
- 企業の収入
- 生産量を1単位増やした時の利潤
- 利潤最大化
- 図
- 条件
- 利潤計算式
- 収入:価格(P) x 生産量(x)
- 費用:Cx = 平均費用(AC) x 生産量(x)
- 利潤 = Px - ACx
- = (P - AC) x
- = (価格 - 平均費用)x 生産量
損益分岐点†
- 損益分岐点
- 損益分岐点価格
操業停止点†
- 操業停止点
- 操業停止点価格
供給曲線†
- 定義
- 新規参入企業
- 市場での価格が損益分岐点価格を超えていることが新規参入の判断基準
- 供給の価格弾力性
- 価格が変化した時の供給量の変化の割合
- = 供給量の変化率(%)/ 価格の変化率(%)
課税効果†
- 従量税
- 財を生産するごとに一定の税金を課税する(例:酒税)
- 供給曲線は上方へ平行移動する
- 従価税
- 財の価格に対して一定の割合を課税する(例:消費税)
- 供給曲線の傾きが急になる
生産関数†
- 生産要素
- 財を生産するのに必要な要素(例:土地、資本、労働等)
- 生産関数
- 生産要素の組み合わせを最も効率的に利用して生産された財の最大量を、生産要素の組合せの関数として表したもの
- 横軸:生産要素の投入量、縦軸:生産量
- 利潤最大化の条件は「限界生産物価値=要素価格」となるように要素投入量を決定すること
- 限界生産性(限界生産力、限界生産物、 MP:Marginal Product)
- 生産要素投入量を1単位追加した時に得られる財の生産量の増加分
- 生産関数を表すグラフの接線の傾き
- 平均生産力(AP:Average Product)
- 生産要素投入量1単位当たりの財の生産量のこと
- 原点から生産関数を表すグラフの点を結んだ直線の傾き
- = 生産量 / 生産要素投入量
- 生産可能領域
- 生産要素と財の生産量の組み合わせを示した領域のこと
その他†
- 等費用線
- 総費用を一定とした予算制約線
- 一定の費用のもとで労働と資本をどれだけ投入することが可能かを表す
- 短期
- 固定費用が存在する期間のこと(変化させることはできない生産要素が存在する期間)
- 参考:経済学では、労働に対する費用を可変費用とし、資本に対する費用を固定費用として扱う
- 長期
- 固定費用が存在しない期間のこと(すべての生産要素を変化させることができる期間のこと)
- 短期的な供給の価格弾力性よりも長期的な供給の価格弾力性のほうが大きい(短期では増減させることができない生産要素も長期では増減させることが可能な為)
- 労働需要曲線
- 実質賃金の減少関数であり、右下がりのグラフになる
- 意味:実質賃金が上がると労働需要は減少し、実質賃金が下がると労働需要は増加する