Tag: 経済学・経済政策 労働市場と主要理論

情報†

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インフレーション†

  1. インフレーション
    • 物価が持続的に上昇すること
    • 貨幣価値の下落を意味する
  2. ディマンドプル・インフレーション（需要インフレーション）
    • 景気の過熱が原因となり、総需要が総供給を超えることによって生じるインフレのこと
    • 発生原因は需要サイド
    • 総需要曲線が右にシフトすることで発生する
  3. コストプッシュ・インフレーション（コスト・インフレーション）
    • 賃金や原材料費などの高騰が原因となり、生産費用（賃金、原材料、燃料費など）が上昇することによって生じるインフレのこと
    • 発生原因は供給サイド
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デフレーション†

  1. 実質利子率の上昇
    • フィッシャー方程式
      • 実質利子率 = 名目利子率 - インフレ率
  2. 貨幣の実質価値の上昇
    • 資産価値の低下
  3. 債務者から債権者への所得再分配
    • 実質利子率の上昇により債権の価値が高まる
    • （実質利子率の上昇により、債務者にとっては債務の実質的な負担が増大する為、債権者にとっては債権の実質的な価値が高まる）
  4. デフレ・スパイラル
    • 消費者は消費を控えて貨幣を保有する
  5. 実質賃金の上昇
    • 「実質賃金 = 名目賃金 / 物価」より算出される為
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需給ギャップ†

  1. 需給ギャップ
    • = 実際のGDP - 潜在GDP
    • = （実際のGDP - 潜在GDP）/ 潜在GDP
  2. 潜在GDP
    • 一国の生産要素をフル活用した場合に実現する生産量（潜在供給能力）
  3. インフレギャップ
    • 実際のGDP（総需要） > 潜在GDP（潜在総供給力）
  4. デフレギャップ
    • 実際のGDP（総需要） < 潜在GDP（潜在総供給力）
  5. リフレーション
    • デフレーションは抜けたが、まだインフレーションにはなっていない状態
  6. リフレーション政策
    • リフレーションを目指して実施する政策（金融緩和による需要拡大）
  7. ディスリフレーション
    • インフレーションは抜けたが、まだデフレーションにはなっていない状態
  8. ディスリフレーション政策
    • ディスリフレーションを目指して実施する政策（通貨の供給を抑えて物価の安定を図る）
  9. オークンの法則
    • 失業率と実質GDP成長率における負の相関を示したもの（実質GDPが成長すると、失業率が低下する）
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労働市場†

  1. 名目賃金
    • 労働者の賃金w
  2. 実質賃金
    • 労働者の賃金（名目賃金w / 物価P）
    • 意味：商品をどれだけ購入できるか？
  3. 労働需要
    • 実質賃金の減少関数
      • 実質賃金が上がる → 労働需要は減少する（高い賃金なら要らない）
      • 実質賃金が下がる → 労働需要は増加する（低い賃金なら雇用したい）
    • 古典派もケインズ派も同じ
  4. 労働需要曲線
    • 縦軸：実質賃金、横軸：労働量、形状、右下がり
    • デフレ発生時：曲線はシフトしない、均衡点は上昇する（P↓ → w/P↑に変化する為）
  5. 古典派の第一公準
    • 企業は、労働の限界生産力が実質賃金率に等しくなるように労働を需要する
    • ケインズ経済学では認める
  6. 労働供給
    • 古典派とケインズ派では異なる
    1. 古典派
      • 実質賃金の増加関数
      • 実質賃金が上がる → 労働供給は増加する（高い賃金なら働きたい）
      • 実質賃金が下がる → 労働供給は減少する（安い賃金なら働きたくない）
    2. ケインズ派
      • 仮定：労働共有は名目賃金に依存する（物価Pが分からない → 実質賃金も分からない＜貨幣錯覚＞）
      • 仮定：名目賃金の下方硬直性（賃金wは下がりにくい）
  7. 労働供給曲線
    1. 古典派
      • 縦軸：実質賃金、横軸：労働量、形状：右上がり
    2. ケインズ派
      • 縦軸：名目賃金、横軸：労働量、形状：水平直線（名目賃金の下方硬直性）+ 右上がり直線
      • 物価Pが変化してもシフトしない
  8. 古典派の第二公準
    • 労働者は、労働の限界不効用が実質賃金率に等しくなるよう労働力を供給する
    • ケインズ経済学では認めない（完全雇用が達成されるまでは名目賃金率の関数）
  9. 効率賃金仮説
    • 効率を重視して賃金は決められるという考え方
    • 均衡賃金よりも企業が実際に支払う賃金は高い
    • メリット
      1. 離職率が減る
      2. 労働者の質が高くなる
      3. 労働者の労働意欲が高まる
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総供給曲線†

  1. 総供給曲線（AS曲線：Aggregate Supply Curve）
    • ある物価水準が与えられた時に、雇用と生産の量を示す
    1. 古典派
      • 物価水準に依存せず、完全雇用の際の国民所得で垂直な直線
    2. ケインズ経済学
      • 物価が低いときは右上がり、完全雇用を達成した後は横軸に対して垂直な直線
  2. 古典派
    • 総供給曲線が横軸に対して垂直な為、均衡国民所得は総供給曲線の水準で決定される
    • → 国民所得は、総需要には全く依存せず、総供給によって決まる
    • → 供給によって需要が生み出される（セイの法則）
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総需要曲線†

  1. 総需要曲線（AD曲線：Aggregate Demand Curve）
    • 財市場と貨幣市場を同時に均衡させる国民所得と物価水準の組み合わせを表す曲線
    • 縦軸：物価水準、横軸：国民所得、形状：右下がり（物価が下がればたくさん買う）
    • 均衡国民所得は、物価の減少関数
      • 物価が上昇する → 均衡国民所得が減少する
    • 導出：IS-LM分析におけるLM曲線のシフト
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AD-AS分析†

  1. 総需要・総供給分析（AD-AS分析）
    • 総需要曲線と総供給曲線の交点で、均衡国民所得と均衡物価水準が決まる
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国際貿易†

  1. 購買力平価説
    • 為替レートは、自国通貨と外国通貨の購買力の比によって決まる
  2. 金利平価説
    • 為替レートは、自国通貨と外国通貨の金利の差によって決定される
  3. Jカーブ効果
    • 為替レートが上昇（低下）し、円が減価（増価）し円安（円高）になっても、価格は素早く反応するのに対して輸出入数量が変化するまでには時間がかかり数量調節が遅れる為、一時的に貿易収支（経常収支）が悪化（改善）し、時間の経過とともにマーシャル=ラーナーの条件が満たされるに従って、貿易収支（経常収支）が改善（悪化）すること
  4. 完全資本移動
    • 内外資産は完全に代替的であり、資本移動は完全に自由であること
  5. マンデルフレミングモデル（IS-LM-BP分析）
    1. 固定為替相場制
      • 財政政策：有効
      • 金融政策：無効
    2. 変動為替相場制
      • 財政政策：無効
      • 金融政策：有効
  6. BP曲線
    • 国際収支を均衡させる国民所得Y と利子率rの組み合わせを表す軌跡のこと
  7. 不胎化政策
    • 政府が国内に流通しているマネーサプライを一定にすること
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消費理論†

  1. ケインズの消費関数理論
    • 消費は所得の絶対水準に依存し、所得が上昇すれば平均消費性向は低下するという考え方
  2. ライフサイクル仮説
    • 消費は生涯所得に依存するという考え方（F.モジリアーニ、R.ブランバーグ、A.K.安藤）
    • 例；定年までは消費を増やし、定年後は消費を減らすが、貯蓄により消費を平準化する
  3. 恒常所得仮説
    • 変動所得は当てにできない為、消費は恒常所得に依存するという考え方（M.フリードマン）
    1. 恒常所得
      • 毎期に平均的に得られる所得（例：給与所得）
    2. 変動所得
      • 一時要因で変動する所得（例：賞与）
  4. 時間的相対所得仮説
    • 消費者の消費水準を決定するのは、現在及び過去の所得のうちの最高所得水準であるという考え方（J.S.デューゼンベリー）
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投資理論†

  1. 加速度原理
    • 投資は国民所得の変化分に比例して変動するという考え方
  2. ケインズの投資の限界効率理論
    • 投資の限界効率と利子率が等しくなる水準まで投資は行われるという考え方
  3. ストック調整原理
    • 今期の望ましい資本ストック水準と前期末の資本ストックとの間の一定割合だけ投資が実現される
  4. トービンのq理論
    • 企業の市場価値と現在の資本ストックとの比較によって、投資が判断される
    • トービンのq = 企業の市場価値 / 資本の再取得価格
      • 企業の市場価値：将来の期待される収益性を反映
      • 資本の再取得価格：資本の現在の収益性を反映
    1. トービンのq > 1の場合
      • 企業は投資案を採択する
    2. トービンのq < 1の場合
      • 企業は投資案を採択しない
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その他†

  1. フィリップス曲線
    • 名目賃金上昇率（又は物価上昇率）と失業率の関係を表した曲線のこと
    • グラフ：右肩下がり（トレードオフの関係（逆相関関係））
  2. 貨幣数量説
    • マネーサプライの増加は物価水準を変化させるだけで実物経済には影響を与えないとする考え方
    • マネタリズム（マクロ経済学の学派）による提唱
  3. 貨幣の中立性（貨幣の二分法、貨幣のヴェール観）
    • 経済の実物部門と貨幣部門とは明確に2つに区分されており、貨幣は実物経済に何ら影響を及ぼさず中立であるという考え方
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目次†

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関連†

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用語集†

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